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ご挨拶

日本食レストラン海外普及推進機構
会長 島村 宜伸

現在まで、農畜水産物の輸出や我が国の優れたヘルシーで美味しい日本の食と食文化の魅力を遺憾なく海外に知らしめるべく、それぞれの立場で努力して頂いたことにより、その成果は年々着実に積み重ねられ、今後ますますの成長が期待されております。

日本食関連市場関係者の皆様がお築きになったこの勢いを、さらに大きく前進させ、皆様と共に喜びを分かち合い、日本国民がさらなる自信を取り戻すことを祈念しております。

最後に、本使命を全うすべく最善の努力を尽くす所存でございますので、今後とも、皆様方からの変わらぬご支援ご協力を賜りますよう、心からお願い申し上げます。

日本食レストラン海外普及推進機構
理事長 大河原 毅

海外における日本食調理技術講習の実施や日本食材のマッチング商談会の開催、国内での日本食研修など、多様な事業を実施することで、日本食及び日本の食文化の魅力を世界に発信し、海外の日本食市場開拓に寄与することを目的としております。

お陰様で、JROの持つ海外の日本食レストラン関係者によるネットワークは、世界で24のネットワークを形成するに至りました。
海外の日本食レストランは、日本の食文化の発信や、輸出促進を図る重要な拠点であり、貴重な財産であります。
今後もこれらのネットワークの協力を得て、日本食品・食材の輸出に貢献できるよう努めるとともに、理事長として、その責務の大きさに身が引き締まる思いであり、全力を尽くす所存でございます。

世界の食関連市場は今後10年間で、340兆円から680兆円に倍増すると見込まれております。この市場を獲得するためには、日本食材の活用方法の普及、日本の食関連産業の海外進出支援、農林水産物・食品の輸出等が一体となった取り組みを推進していくことが重要であります。
また、「食」をテーマとしたミラノ万博では、日本館において、JFコンソーシアムの運営する日本食レストラン・日本食フードコートに連日長蛇の列が出来るなど、世界における日本食の人気の高さを改めて感じたところであります。
日本でも、「和食」のユネスコ無形文化遺産登録や2020年のオリンピック・パラリンピック東京大会の開催決定を契機に、訪日観光客数は過去最高を更新し続け、数年後には2000万人を超えると見込まれており、観光の主な目的に、「日本食を食べたい」ということが挙げられていることからも、インバウンド需要への対応は今後益々重要となり、この機会を積極的に活用した事業を展開したいと存じます。

今後も、日本食・日本食文化の普及事業を通じて、日本の食品・農林水産物の輸出促進に資するべく、皆様におかれましては、当機構の活動にご支援とご協力を賜りたく、何卒よろしくお願い申し上げます。